近年問題になっているエルニーニョ現象とは？最新の状況まで徹底解説！

エルニーニョ現象をご存知ですか？

この現象が起こると、日本を含む世界中で異常気象が引き起こされる可能性があり、私たちの生活にも大きな影響を及ぼします。

近年では、干ばつや大雨、農作物の不作など、その影響は気候だけでなく、私たちの健康や経済活動にも及ぶ重要な問題となっています。

本コンテンツでは、エルニーニョ現象とは何か、日本の天候にどのような影響があるのか、そして世界各地でどのような被害が報告されているのかについて詳しく解説します。

エルニーニョ現象とは？

エルニーニョ現象とは、太平洋赤道域の日付変更線付近から南米沿岸にかけて海面水温が平年より高くなり、その状態が１年程度続く現象です。逆に、同じ海域で海面水温が平年より低い状態が続く現象はラニーニャ現象と呼ばれ、それぞれ数年おきに発生します。エルニーニョ現象やラニーニャ現象は、日本を含め世界中の異常な天候の要因となり得ると考えられています。

図１は典型的なエルニーニョ現象及びラニーニャ現象が発生している時の太平洋における海面水温の平年偏差の分布を示しています（平年値は1981〜2010年の30年間の平均；赤が平年より高く、青が平年より低く、色が濃いほど平年偏差が大きいことを表します）。左の図は、1997/98エルニーニョ現象（1997年春に発生、1998年春に終息）が最盛期にあった1997年11月における海面水温の平年偏差、右の図は1988/89ラニーニャ現象（1988年春に発生、1989年春に終息）が最盛期であった1988年12月における海面水温の平年偏差です。日付変更線（経度180度）の東から南米沿岸にかけての赤道沿いで、赤あるいは青の色が濃く、海面水温の平年偏差が大きくなっています。

エルニーニョ現象時の状態

エルニーニョ現象が発生している時には、東風が平常時よりも弱くなり、西部に溜まっていた暖かい海水が東方へ広がるとともに、東部では冷たい水の湧き上りが弱まっています（図２中）。このため、太平洋赤道域の中部から東部では、海面水温が平常時よりも高くなっています。エルニーニョ現象発生時は、積乱雲が盛んに発生する海域が平常時より東へ移ります。

エルニーニョ現象発生時の日本の天候の特徴

エルニーニョ現象発生時の春（３～５月）の天候の特徴

平均気温, ：東日本、沖縄・奄美で高い傾向。北日本で並か高い傾向。
降 水 量, ：北日本太平洋側で少ない傾向。
日照時間,：北日本太平洋側で多い傾向。

エルニーニョ現象発生時の夏（６〜８月）の天候の特徴　　

平均気温, ：西日本で低い傾向。北・東日本で並か低い傾向。
降 水 量, ：西日本日本海側で多い傾向。
日照時間, ：北日本日本海側で少ない傾向。東日本日本海側で並か少ない傾向。

エルニーニョ現象発生時の秋（９〜１１月）の天候の特徴　　

平均気温, ：西日本で低い傾向。北日本で並か低い傾向。
降 水 量, ：なし。
日照時間, ：北日本太平洋側で多い傾向。西日本日本海側で並か多い傾向。

エルニーニョ現象発生時の冬（１２〜２月）の天候の特徴　　

平均気温, ：西日本で並か高い傾向。
降 水 量, ：東日本太平洋側、沖縄・奄美で多い傾向。
日照時間, ：西日本太平洋側で少ない傾向。東日本太平洋側で並か少ない傾向。

エルニーニョ現象による被害

作物の不作や飲み水の不足により子どもたちが栄養不良や命を奪う感染症のリスクに晒されている中で、エルニーニョによって被害を受けているコミュニティの人々が支援を受けられなければ、その影響は数世代に及ぶ可能性があると、ユニセフは報告書『A wake-up call: El Niño’s impact on children (警鐘：エルニーニョ現象が及ぼす子どもたちへの影響) 』の中で述べています。

死や負傷といった差し迫ったリスクに加え、エルニーニョはマラリアやデング熱、下痢、コレラなど、子どもたちが命を落とす主因となる感染症の著しい増加につながる可能性があります。異常気象がコミュニティの人々の生計を奪うと、幼い子どもたちは低栄養で苦しみます。低栄養は、病気になる危険性をより高くし、精神的な発達を遅らせ、早すぎる死をもたらします。

「子どもたちやコミュニティは、エルニーニョの被害から回復するため、そして将来のさらなる被害の可能性に備えるための支援を必要としています」とユニセフ事務局長のアンソニー・レークは述べています。「同時に、エルニーニョの威力と潜在的破壊力は、パリに集う世界のリーダーたちに警鐘を鳴らすものです。地球温暖化防止対策の枠組みへの合意を目指す協議の中で、今日の子どもたちと、子どもたちが受け継ぐ地球の未来が危機に瀕していることを、彼らは思い出すべきなのです」

エルニーニョ現象によって最も影響を受けている国々の例

ソマリア： 300万人以上が作物の不作や食糧不足によって支援を必要としている。深刻な洪水によって、更なる状況の悪化が見込まれている。

エチオピア：過去30年間で最悪の干ばつが国を襲い、820万人が食糧不足に陥っており、子ども35万人が栄養支援を必要としている。

インドネシア：エルニーニョが泥炭および森林火災の影響を悪化させている。煙霧により、8月～9月だけで27万2,000人が急性呼吸器感染症に陥っており、特に子どもたちが影響を受けている。

太平洋諸国：エルニーニョの影響により、400万人以上の子どもたちが、食糧や水を手に入れることができなくなる恐れがある。

中央アメリカ：エルニーニョによる干ばつは観測史上最も深刻であり、グアテマラやホンジュラス、エルサルバドルのおよそ350万人が影響を受けている。

ペルー：政府によると、子どもと若者40万人を含む推定110万人が影響を受ける可能性がある。

エクアドル：150万人がリスクに晒されており、その半数は子どもたちだと考えられている。

引用　日本ユニセフ協会
https://www.unicef.or.jp/news/2015/0337.html

最新の状況

気象庁のHPでは、エルニーニョ現象、ラニーニャに関する最新の動向が確認できます。最新の動向は以下の通りです。

エルニーニョ監視速報（No.401）
2026 年 1 月の実況と 2026 年 2 月～2026 年 8 月の見通し

• エルニーニョ現象もラニーニャ現象も発生していない平常の状態と見られ、ラニーニャ 現象に近い状態は解消に向かっている。

• 今後、春の間にエルニーニョ現象が発生する可能性と平常の状態が続く可能性が同程 度（50 ％）となり、夏には平常の状態が続く可能性もある（40 ％）が、エルニーニョ 現象が発生する可能性の方がより高くなる（60 ％）。

詳細　気象庁HP
https://www.data.jma.go.jp/cpd/elnino/houdou/houdou.html

エルニーニョ現象が日本の天候へ影響を及ぼすメカニズム

　エルニーニョ現象が発生すると、西太平洋熱帯域の海面水温が低下し、西太平洋熱帯域で積乱雲の活動が不活発となります。このため日本付近では、夏季は太平洋高気圧の張り出しが弱くなり、気温が低く、日照時間が少なくなる傾向があります。また、西日本日本海側では降水量が多くなる傾向があります。冬季は西高東低の気圧配置が弱まり、気温が高くなる傾向があります。

気象庁 エルニーニョ現象が日本の天候へ影響を及ぼすメカニズム
https://www.data.jma.go.jp/cpd/data/elnino/learning/faq/whatiselnino3.html

エルニーニョ現象による経済・社会的な影響の例

アルゼンチンでは、2023年までの数年間で経済・社会状況が急速に悪化しました。この苦境の背景には、エルニーニョ／ラニーニャ現象に伴う異常気象の激甚化が大きく影響しています。

経済・社会的苦境の実態（2023年までの状況）

アルゼンチンでは、以下のような急速な経済状況の悪化が見られました。

• 経済成長率のマイナス転落見込み
  実質GDP成長率（通年）が3年ぶりにマイナスに転落する見込みとなりました。

• 農牧林業部門の深刻な打撃
  過去60年で最悪の大干ばつ（2022/23年）により、主要穀物等（小麦、とうもろこし、大豆）の生産量、輸出額や外貨獲得額が大幅に減少しました。農牧林業部門の実質GDPは6四半期連続のマイナス成長を記録し、2023年第2四半期には、外貨の稼ぎ頭である農林牧畜業のみでマイナス40.1％という大幅な下落となりました。

• インフレ率の急騰
  対米ドル為替レートが大幅に下落（177 → 828ペソ/USD (公式レート)）し、外貨購入制限に伴う輸入制限も相まって、インフレ率（消費者物価指数の対前年比）は95%から211%へと急騰しました。

異常気象による農業への直接的な影響

近年、「気候危機」とも呼ばれる気候変動を背景とした異常気象（エルニーニョ現象/ラニーニャ現象など）は激甚化しており、気温、降水量などの数値も極端な変動をみせ、農産物の豊作、不作に直接的かつ極端に影響するようになっています。

• ラニーニャ現象と干ばつ
  2022年から2023年にかけて連続して発生したラニーニャ現象のもと、アルゼンチンでは過去60年で最悪の干ばつが発生し、穀物や油糧種子などの農産物は大幅な減収となりました。

• 傾向
  アルゼンチンは、ラニーニャ現象期間で降水量が減少し、エルニーニョ現象期間で降水量が増大する傾向があります。

• 輸出量への影響の具体例
  • ラニーニャ現象期間では、アルゼンチンのとうもろこし輸出量が対前年比で半減した一方、降水に恵まれたブラジルの輸出量は約3倍に増加しました。
  • エルニーニョ現象期間に入った2022/23～2023/24年にかけ、天候が回復したアルゼンチンはとうもろこし輸出量が対前年比で2倍増加し、ブラジルの輸出量は減少傾向にあります。

異常気象と政権交代

異常気象（エルニーニョ現象/ラニーニャ現象など）を背景とする経済・社会状況が急速に悪化する中、2023年11月のアルゼンチン大統領選挙では、変革を求める有権者の選択の結果、右派自由主義経済学者であるハビエル・ミレイ氏が当選しました。

気候変動を背景とする干ばつ等の異常気象は、農産物を輸出するアルゼンチンやブラジルのような新興国・途上国に様々な経済・社会的苦境をもたらす要因となり得ます。

今後の注視事項
異常気象等の影響は、これらの諸国の政権にも影響を及ぼすケースもあるため、我が国の穀物等の輸入相手国として、食料安定供給に資する新興国・途上国の気象や経済・社会状況等を的確に注視する必要があります。

参照　農林水産政策研究所
https://www.maff.go.jp/primaff/seika/pickup/pu24/24_02.html

まとめ

エルニーニョ現象は、世界各地で干ばつや洪水などの異常気象をもたらし、生活に深刻な影響を与えます。農作物の不作による食料・水不足は、子どもたちの健康や栄養状態を悪化させます。また、異常気象は輸出国の農業生産を直撃し、アルゼンチンの事例のように、経済成長のマイナス転落、インフレ急騰、政権交代にまで繋がる複合的な社会的苦境を引き起こします。気候変動を背景に異常気象は激甚化しており、食料安定供給や国際情勢に与える影響は計り知れません。したがって、エルニーニョ現象の動向と世界の経済・社会状況を継続的に注視し、将来のリスクに備えることが極めて重要となるでしょう。